三井物産 株主通信

投資

株主総会終了

 令和3年6月18日(金)、三井物産株式会社の株主総会は無事に終了し、数日前に会社から封書が届きました。私と同じく株主の皆様のお手許に期末配当に関する書類と株主通信が郵送されていることと思います。冒頭の写真は、「株主通信」2021年夏号の表紙です。

 以前、ここに書いたように三井物産の株主総会は株主への配慮がなされていることもあり、かつ、品川という便利な立地からして参加したいという思いもありましたが、私は、会社側の要請に従い総会への参加は致しませんでした。

 株主総会が終了し、期末配当金の支払いを受ければ、大きな用事が終わった感じがして若干の安堵の思いが致します。皆様はいかがでしょうか。

期末配当金 45円(2021年3月期)

 2021年3月期における期末配当金は45円でした。既に中間配当として40円頂いているので、2021年3月期の配当額の合計は85円になります。これまでの配当金(中間+期末)の推移は以下の通りです(会社のHPを参照しました、もし誤りがありましても責任を負いかねますので参考程度にご覧ください)。

2006年3月期 24円(中間10円、期末14円)                                  2007年3月期 34円(中間17円、期末17円)                                 2008年3月期 46円(中間23円、期末23円)                                  2009年3月期 25円(中間25円、期末0円)                                    2010年3月期 18円(中間7円、期末11円)                                      2011年3月期 47円(中間20円、期末27円)                                  2012年3月期 55円(中間27円、期末28円)                                      2013年3月期 43円(中間22円、期末21円)                                    2014年3月期 59円(中間25円、期末34円)                       2015年3月期 64円(中間32円、期末32円)                        2016年3月期 64円(中間32円、期末32円)                       2017年3月期 55円(中間25円、期末30円)                        2018年3月期 70円(中間30円、期末40円)                       2019年3月期 80円(中間40円、期末40円)                       2020年3月期 80円(中間40円、期末40円)                         2021年3月期 85円(中間40円、期末45円)

このように、若干の景気の変動を受けていることを感じます。リーマンショックが与えた影響がいかに大きいのかを数字で知ることができます。とはいえ、一時的に減少することはあるものの傾向としては配当金は増加していること、無配に転落したことはここ10数年ないというのは大したものかと思います。中長期的に見れば、配当金は増加しているのは株主としては歓迎したいことです。

次年度の2022年3月期の配当(予定)は、会社側の発表では年間で90円を予定とのことです。

株主通信から

 株主通信から私が注目すべきと思った内容につき、簡単にご紹介致します。

 第一は、堀健一氏が新社長に就任されたことが目を引きました。新社長のこれまでの歩みや人となりについては特別企画「ブッサンジン360°~新社長の挑戦」に記載されています(14~15頁)。第二は、絶え間ない「変革と成長」を続け、コロナ禍であるにもかかわらず利益に関しては前年度より560億円減益ですが、事業計画を大きく上回っています(6頁)、また、次年度である2022年3月期には4600億円の利益を計上することを予定しているとの記載もありました(6頁)。第三は、間接的な株主還元としての自社株買いを2021年5月6日から(2021年4月26日までに終了した250億円に加えて)500億円を上限に実行することが決定されていると記載されています(7頁下から2行目)。

 やはり、「人の三井」ですからトップに就く方がどういう方なのか株主として関心があります。また、今期は少し減益になったものの次年度は4600億円の利益を達成できることを期待したいところです。自社株買いをすることにより市場で出回る株式数が減少し、株主が有している1株あたりの価値が理論的には増大することになりますので、自社株買いは間接的な株主還元政策であると考えられますが、積極的に自社株買いをされている点、大いに歓迎したいと思います。

 ここで紹介したのは、大手商社を舞台にした著名な小説である「不毛地帯」のDVDです。

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